今回は2017年が仮想通貨元年と呼ばれる
理由についてお伝えしていきます。

 

2017年には仮想通貨の

時価総額がおおよそ

100兆に達し、

 

劇的な成長をみせています。

 

 

そんな中で、2017年仮想通貨元年

と呼ばれるのはなぜでしょうか?

 

 

2017年日本に関して仮想通貨に関する法律がつくられた

内容ですが、

 

仮想通貨がただの物ではなくて
支払いの手段として

 

正式に認められたということに
なりました。

 

また仮想通貨に関する売買で発生する

消費税を非課税とするように

なりました。

 

 

これを機に今まで一部の投資家にしか

見向きもされなかった仮想通貨が、

 

一般人も浸透してくる。

 

そんなきっかけの意味もこめて
つけられたのが

 

仮想通貨元年というキーワードなんです。

 

2018年現在中国や韓国など

いろんな国でも規制をすすめようという

声もあります。

 

 

これはどちらかというと仮想通貨を

法整備するための準備段階ではないか

 

と個人的に考えています。

 

 

つまりいよいよ仮想通貨の規模が大きくなり、

詐欺や不正も同時に出てきています。

 

そのため法整備をしき、より安全な

取引を行うため

 

今準備段階に入っていると

考えた方がよさそうです。

 

 

2017年には数多くの企業や銀行が参入する

次に2017年は非常に多くの企業が

仮想通貨に関心を寄せているのが

よくわかります。

 

2017年1月にはUFJファイナンシャルグループが仮想通貨MUFGを

開発すると方針を固めたということです。

 

また、2017年5月にはトヨタ、
UFJが、イーサリアム通過という

 

連合に参加の意思を固めています。

 

また、映像業界で有名なDMMも仮想通貨

事業に参加。

 

今ではDMMビットコインという

販売所を設立している段階です。

 

 

角界の名だたる企業が

設立して、仮想通貨事業に参入を

しているのです。

 

 

これだけ仮想通貨事業に参入している

理由は革新的なテクノロジーが

確立しています。

 

代表格のブロックチェーンテクノロジーは

取引内容を記録し、

 

ユーザー間で直接やりとりを行う
ことができ、

 

既存のやり方ではかかっていた

手数料を大幅にカットすることが

可能になります。

 

 

これってたいしたことないと
思いますか?

 

 

世界のお金は数十兆単位で動きます。

 

そんなこんなで手数料数パーセントでも

 

ぶっちゃけ、数十億という

コストがかかってきます。

 

すごいですね!

 

今後も仮想通貨業界は広がっていくが、、、

今後も仮想通貨の規模は

どんどん

大きくなることは間違いありません。

 

 

ただ市場の広がりに比例するのが

仮想通貨詐欺です。

 

実際に仮想通貨トラブルによる消費者

 

相談が多発しています。

 

セミナーを開催して高額商品を

売りつけたり……

 

詐欺情報商材で

 

高額塾を案内したり。

 

 

法整備がまだまだ十分でない

仮想通貨業界はまだまだ

安全ではありません。

 

ただ、自分で身を守る方法は

 

存在します。

 

 

それは、正しい知識をみにつけると
いうことです。

 

 

仮想通貨に対する正しい知識をみにつけることでより、

 

安全に投資を行うことができる

ようになります。

 

ぜひこのブログで仮想通貨に対する正しい知識を

身に着けたくださいね!